昨年からのコロナ禍で経済は波乱の真っ只中ですが、その中でも過去最高の売上高を上げているのがインテリア業界です。
しかしながら好調なのは大手メーカーですが、高級家具店や小規模家具店などは苦戦しているようです、今回は二極化が進むインテリア業界についてご紹介します。
2020年のインテリア業界は過去最高の売上高
コロナ禍の外出自粛を背景に、家具やインテリアの業界全体の売上は6.1％増の1兆5000億円となりました。
大手メーカーであるニトリやIKEAが業界全体の数字を引っ張り上げていることが要因となっているようです。
昨年からの緊急事態宣言により宿泊業からの需要が減り、マイナス要因もあったようですが、それを補うように自宅で過ごす時間が長くなった個人が日用品や雑貨、収納家具を購入する割合が増えいるのと、リモートワークになり、新しく自宅に仕事環境を揃えるためにオフィスワーク関連の家具を購入したのも売上を伸ばした要因です。
自宅で過ごす新しい生活様式と給付金も影響
自宅で過ごす時間が長くなったことで、普段の生活に「快適性」を消費者が求める傾向が強いなったことを受けて、比較的高価なデスクやベッドの他にも生活に必要な布団やマットレスなども販売が好調でした。また昨年5月に実施された10万円給付金も購入意欲を刺激されたとされています。
また、コロナ禍で実際に店舗へ足が運べないため、ECサイトなどに代表されるネットでの販売は好調で、大手ネット通販での売上は店舗販売よりも大きな成長を遂げており、消費者にネットでのショッピングが広く普及されている結果となっています。
高級家具や自ら販売ツールを持たない零細家具店は苦戦
しかしがなら価格帯がやや高価なものを扱う店舗や、自らショールームや、ネットでの販路を持たない零細の家具店は苦戦していて、平均して1割の売上減となっています。
購入の対象が低価格帯の商品になっていること、またネットでの販売に力を入れている大手企業との業界における二極化が進んでいることが明らかとなっています。
しかしネットでの販路拡大でチャンスはまだある
21年度は家具の買い替えも落ち着き、昨年と違い10万円の給付金も無いので20年度ほどの売上は見込めないとの予想ですが、これからネットでの販売は主流となっていくものと予想されます。
実際に小売を経由せず、メーカーが直に消費者に販売をするD2C業態（Direct to Consumer)は現在ヨーロッパでは人気で、日本でもこれから伸びていくことが予想されます。
これからはネットでの販路も考えていく時代へとなっていきます。
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